各店舗の売上を増やすには、何を分析すればいい?

  • ご相談の目的 : 刷新・変革する
  • ご相談の時期 : M&A以外のご相談
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Case.009 50代 営業部長

組織全体の売上拡大策に悩む50代の営業部長の方から、ご相談をいただきました。マネジメントサイドが精緻な分析を重ねようとするほど結論が出にくくなる状況に対し、各店舗主導の発案プロセスに切り替えるアプローチをお伝えしました。

目次読了目安時間 : 約 2 分

ご回答したこと

短期で売上を伸ばすなら、各支店からの発案の方が速いかもしれません。

「全社のデータを分解して、伸びしろがどこにあるかを精緻に分析しよう」
――こうした取り組みは一見正しく見えますが、分析が緻密になるほど、かえって現場のアクションにつながらなくなることがあります。
理由はシンプルで、分析する人が実際のお客様と接していないからです。
データの上では「ここに伸びしろがありそうだ」と見えても、現場の支店長や主任クラス層の方が、より筋のいい顧客ニーズを把握していることは多くあります。
短期的に売上を伸ばしたい局面では、全体最適のロジックを一段深く詰めるより、各店舗に「あなたのエリアなら、どこを伸ばせそうですか」と問いかけ、具体的な施策を発案してもらう方が実行に直結しやすくなるかもしれない。
顧客ニーズに真剣に向き合っている営業スタッフを多く抱える相談者の組織でしたら、猶更そう感じました。
そういった意見交換の末、営業部長も「たしかに現場から発案を引き出し、走りながら検証していくスタイルは、ウチに合ってそう」と納得されていました。

現状打破するために

各店長がターゲットと施策を考え、エリア統括が支援する仕組みを構築。

現場発案を仕組みとして機能させるには、役割の設計が欠かせません。
まず、各支店・各エリアの伸びしろを考えるのは、支店長やエリア統括の仕事です。
たとえば「新規顧客を増やすか、単価を上げるか」「狙う価格帯やターゲット層をどこに絞るか」など、自分のエリアの実態に即した発案を、各自で2〜3個ほど出してもらいます。
ここで重要なのは、支店長やエリア統括が発案を出せなかった場合に、それを営業部長自身がフォローし、引き出す役割を担うことです。
「各店長やエリア統括が出せなかったら終わり」ではなく、部長自身がサポートし、最終的には部長が責任を持つという構造にしておくと、発案が止まりません。
このように、発案する役割と、それを支援・回収する役割を分けて設計しておくことで、組織全体として「伸びしろの発見」を自律的に行う習慣が定着していきます。

ざっとまとめると

現場発案を仕組み化することで、実行スピードを速める

  • 本部が精緻に分析するよりも、現場の発案を優先したほうがいい場合もあります
  • 発案が出ない時は、上の階層がサポートする構造にします
  • 走りながら検証する方法が、施策展開スピードを速めることもあります

この記事を監修した担当者

株式会社Buyside Bank 取締役
第二創業アドバイザー

髙橋 孝輔

1984年、兵庫県神戸市生まれ。リクルートでの13年間で、大企業・官公庁を中心に数百社のブランディングを支援。クリエイティブディレクター、関西・西日本の制作組織マネジャー、営業企画、職務設計、新規事業開発等を歴任。2019年、㈱Buyside Bankに参画。M&A支援に加えて、第二創業やM&A前後の組織改革など企業の転換点に伴走する。現在は、事業多角化に伴い「チームで経営を動かす」フェーズに入った企業に対して、ミッションマネジメントの導入・伴走支援およびAI活用を含めた業務フロー再構築の支援等に注力する。

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